東日本大震災の「余波」はアメリカとその日系社会にも押し寄せてきました。全米邦字媒体で最大級5万5千部を発行する雑誌『U.S.Frontline』では、前号に続き、4月20日号でも、東日本大震災が米国社会に与える影響について特集を組んでいます。
その中の「放射性物質の食品への影響は？」というコーナーで、弊社代表・太田あやが、ニューヨークの日本食レストランでの、食材の取扱や客の反応などについて取材しました。
スーパーや日本食レストランでは、客の反応を考慮し、やむなく日本から輸入した食材全ての使用を停止したところもあります。放射能測定器を導入した店もあります。一方で、「日本復興のためにできるだけ日本からの食材を購入したい」という店もあります。
食品業界をはじめ、観光・旅行業界など、リアルな状況がレポートされています。震災ストレスの緩和についても書かれています。オンライン版で読むことができますので、ぜひご覧ください。
●『U.S.Frontline』2011年4月20日号
特集「大津波は去っても…東日本大震災・余波」12ページ～
「放射性物質の食品への影響は？」は15ページ
●前号『U.S.Frontline』2011年4月5日発行
特集「崩れ落ちた故郷 東日本大震災」8ページ～
★これまでの執筆実績はこちら
『U.S.Frontline』では、過去に4回、食や健康関係の特集を執筆しております。
次号2011年5月5日号にて「世界が認める和食の力」という特集が発行されます。